部下のライフイベントを考慮した職場運営

日本では、諸外国に比べて65歳を超えても働いている方が多いといわれています。これまでの組織では、さまざまなライフイベント(育児、介護、配偶者の転勤・病気の発症・定年退職など)のタイミングで退職を余儀なくされるケースもありましたが、これからの組織は会社の制度やネットワークを活かし人材を有効に活用することが求められます。管理者は社員の代わりに治療をすることはできませんが、当事者の仕事量を調整し、周囲の協力が得られるようマネジメントする権限は与えられているはずです。 2021年４月から高齢者雇用安定法が改正され、65歳以降70歳までの就業機会の確保が努力義務化されています。詳細は別のテーマとしてお話します。

昔の55歳定年時代はずっと全速力で走り続けることも不可能ではありませんでしたが、70歳まで就労するとなると、自動車の耐久レースに例えると誰しも一度はピットインすることも必要になるでしょうし、途中スビートを緩めないと走り続けることができなくなります。会社全体で、ピットインできる環境を整備していきましょう。